横浜Ｍが育成普及本部を新設

横浜Ｍが６月から組織改編を行い、育成普及本部を新設したことが１１日までに分かった。以前は別々のセクションだった下部組織の選抜チームと、一般向けのサッカー教室などを行う「ふれあいサッカープロジェクト」を統合。トップチーム強化をつかさどるチーム統括本部や事業本部と並び、３本柱としてクラブの中核を担う。

　その裏には下部組織の飛躍的な進歩がある。今年はサッカー教室や選抜クラスを合わせ、昨年比７００人増となる約３４００人が在籍。指導者も今年からは全員、契約制とし、プロ意識をもたせた。コーチの数は５０人で、すべてがＪトップクラスの数字だ。

　６月から就任した斉藤正治新社長（５７）は、新セクションに関し「クラブの足腰だし、日本一だと思っている」と話す。現在、トップには下部組織で育った選手が１２人も所属。横浜Ｍで育ちながら、他クラブで活躍する選手もおり、今後はより多くの選手を自クラブの戦力として吸い上げる組織作りも進めていく。

　下部組織の急成長を導いてきた松本喜美男・育成普及本部長は「トップ選手をどう輩出していくかも、これからの課題」と意気込む。これからは、下部組織からトップまで全体が“ファミリー”となって日本一を目指す。